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学園祭での実演を監修した小林早賢氏がヘラトリ更新です。
http://heratri-topics-jp.blogspot.jp/2012/09/47ufo.html
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2012.09.13 / Top↑
四字熟語も知らぬのだろうなきっと。虚心坦懐

先入観やわだかまりがなく、ありのままを素直に受け入れること
心にわだかまりがなく、平静に事に望むこと

変な方に向かうぐらいならカンニングでもなんでもしなさいって。

http://heratri-topics-jp.blogspot.jp/2012/08/blog-post_23.html

8月25日に幸福の科学の全国の支部・精舎で開示になる、

「『野獣対談』~元祖・幸福維新~」

(大川隆法総裁と松島幸福実現党幹事長の対談)

の中で、大川総裁が大変面白い指摘をしている。

「中国も韓国も、(彼らの経済を)破壊しようとしたら簡単なんで、通貨のところで、中国(人民元)も韓国(ウォン)も、事実上固定にして、ハンディをもらって、輸出の安売り(ダンピング)で儲けてきたが、本当は経済成長に伴って、本来の自由な変動相場制によって、通貨(人民元/ウォン)を切り上げていかなければいけなかったんだ。
これをやればいいんだよ、交渉してね。
ハンディを削って裸の実力で勝負させたら、あっという間にガーッと貿易黒字が削れて、経済が弱ってしまうから。」

確かに日本経済も、1973年の高度成長終焉(しゅうえん)のときまで、「円の固定相場制」というハンディをアメリカから与えてもらって、戦後の経済復興を成し遂げたが、この年、円/ドルの固定相場制を止めざるを得なくなった結果、秋に勃発した石油ショックと相まって、いわゆる高度成長は二度と戻って来ないようになった。

これは、小国にとっては、一見、悲しいことのようにも見えるが、同時に国際社会の中では、日本が"大人の仲間入り"をしたことを意味している。

「為替レート(人民元)の不正操作」(アメリカ議会曰く)によって、尖閣列島を威嚇できるだけの軍事費(貿易黒字)を貯めこんできたのであるならば、そろそろ中国政府を「大人扱い」してあげても良い時期だ。

きっと、彼らも肝を冷やすだろう。そして、「毎年10%の軍事費の増大を20年間も続けてきた」と豪語してきたことの中身が、単なる"砂上の楼閣"だったことを思い知らされることになるだろう。


          サムソンの製品には輸入制限


 ついでに、最近、李明博大統領がいささかおかしくなり始めた韓国政府も、「為替レート(ウォン)の不正操作国」に認定すると良いのではないか。

「中国政府の不正操作」については、近年では年に2回、年中行事のように、その有無がアメリカの政府から議会に報告されているが、韓国についても、先月、経済分野ではアメリカでトップクラスのシンクタンクである「ピーターソン国際経済研究所(PIIE)」が、

「中国らと併せて、韓国を"為替レート操作国"に指定し、罰則的関税を課すべし」との報告書を発表している。

「韓国が北朝鮮と戦争になったときには、日本という後背地の国からの助けが無ければ、そもそも国が滅亡してしまうのに、そんなこともわからずに、大統領自ら竹島に上陸して日本を挑発するなど、完全にくるっている」とは、後藤田正晴氏の霊を始めとする、最近矢継ぎ早に開示されている「霊言」に登場する霊人が、一致して指摘しているところである。

彼らが共通して言っているのは、「韓国のサムソンの電化製品の輸入を制限してしまえばよい」ということだ。

一説によれば、韓国のGDPの2割をサムソンが稼ぎ出しているそうだから、これだけでも十分激震が走るだろうが、「為替レート(ウォン)の是正を要求し、拒否するならアメリカのように、韓国からの輸入品に報復関税をかける」というのは、今の日韓経済関係から見れば、事実上、韓国経済の"死"を意味する。
要は、「ひとこと言葉を発すれば、竹島問題は解決する」ということを言いたいのである。 

 細かな話をすれば、「そんなことを言えば、中国も日本の輸出品に対して報復関税をかけてくるのではないか」という議論があるだろう。
しかし、「中国の為替レート(人民元)の操作」については、アメリカのみならず、世界中の国が怒っているので、各国と協力して中国を包囲していけば良いだろう。中国も、全世界の貿易国を相手にケンカするわけにはいかないだろう。

また、

「報復関税(全面的な相殺関税)をかけるには、法律の改正が必要なので、中国政府の意向を受けた政党に、国会で抵抗されるのではないか」
との議論もあるかもしれないが、関税定率法の条文を読むかぎりは、
「政治的判断があれば、首相の決断ひとつで出来なくもない」
ようにも読める。

要は、「尖閣列島が奪われるかもしれない」というこの期に及んで、相変わらず中国政府から手厚い便宜供与を受けている政治家/政党がいるのであれば、堂々と議論をして、彼らの正体を白日の下にさらせばよいのである。

しかも、こちらが主張している内容は、「為替レートの操作を止めて、公正なルール(変動相場制)の下で取引(競争)しよう」という、誠に堂々たるものなので、何ら臆するところはない。


 これまで日本の国には、妙な「政経分離」があって、「経済上の武器」を「政治上の交渉」に使わないという伝統?があった。

しかし、昨今の尖閣列島や竹島の状況を見ると、国としての矜持(きょうじ)と独立を保つために、「発動すべきものは、いつでも発動する用意がある」ことを、はっきり示した方がよいと思うのである。(了)

2012.08.23 / Top↑
P1000008.jpg

この暑さで野たれ死んで固まってるかわいそうに・・・
と思いながらふと見たら、舌出して寝ているだけだった

P1000007_20120816134015.jpg

シャッターの音で目が開いた(苦笑)


さて世間は猫がどうたら言っている場合ではありません。
この期に及んでただならぬ日本の立ち位置だというのに、
相変わらずテレビはバラエティで浮かれている。
バカマスコミがいっそう騒いだ暁に
世間のおじいさんおばあさんたちもやっとこ危機感にあおられるのかな。
じいさんばあさんじゃダメか、若者たちだ。
ほんと遅すぎるんですが。

竹島に続いて、尖閣不法上陸問題。
だから言わんこっちゃない、
本当に間に合うのか、まだ間に合うのか、今の状態のままではすごーくまずいと思う。
誉れ高きわれらが「神国日本」は、いったいこれからどうなっていくのだろうか・・・
消費税増税不惜身命総理大臣は、相変わらず靖国参拝すらできない及び腰。
ある意味、すごいと思う。
わかっているのかなぁ・・・現実を。


野田ではモ~だめ!韓国大統領の天皇陛下“侮辱発言”に沈黙のナゼ

許容範囲が狭い頭がパンクして支離滅裂です。
ということで、貼り付けだけにしておきます。

ヘラトリ
http://heratri-topics-jp.blogspot.jp/2012/08/blog-post.html

 去る8月12日より、幸福の科学の全国の支部・精舎で、

「『核か反核か』~清水幾太郎の霊言」

が開示された。

"清水幾太郎"という名前を聞いて、若い方は全くイメージが沸かないかもしれないが、 
おそらく五十代から上の方で、思想方面に関心のあった方には、特別な郷愁を持って思い出される名前だろう。

いわゆる60年安保のときには、反米運動の理論的・精神的支柱として、左翼の安保闘争を引っ張ったにもかかわらず、

闘いに破れた後は、運動から全く離れて70年安保も素通りしていたが、1970年代後半になって、突然、劇的な"転向"を遂げ、旧ソ連、中国を徹底批判して、マルクス主義の批判に鋭く切り込み、

自らの半生(転向)を総括した自叙伝である

『わが人生の断片』(1975年)の他、

『戦後を疑う』(1980年)、

『日本よ国家たれ~核の選択』(1980年)

などを発表して、当時の日本人の度肝を抜いた。

(ちなみに、これら三冊は、いずれも文芸春秋社刊である。特に、清水幾太郎の代表作の一つになった『日本よ国家たれ~核の選択』は、同社の中で月刊「文芸春秋」と並び称された『諸君!』(80年7月号)で発表された。

嗚呼、今や三流風俗誌並みの発刊しかできない現在の文芸春秋とは、天と地ほどの違いだ。
清水幾太郎氏も、草葉の陰で泣いているだろう。)


当時大学生だった筆者は、"転向"後の清水氏の作品としか出会わなかったが、随分と啓発された。 

安保闘争での敗北で、左翼の限界(問題)を嫌というほど痛感して"転向"した氏の「心の軌跡」(i.e.上述の「霊言」)は、

現代日本の、この「空気のような左翼思想」の説得に苦労している方々にとっては、大変参考になるところが多いだろう。

(ちなみに、同霊言は、9月に書籍として発刊される予定である。)



反核団体に中国政府から、国内の10倍の寄付金!



 1980年という早い段階で、

「核武装という選択肢を検討せよ」

「日本は空母部隊や原子力潜水艦隊を持つべし」

「防衛費はGNPの3%は必要」

という主張を展開した慧眼(けいがん)には、驚かされるばかりだが、今日は、氏の別の論点を採り上げたい。

 現在の日本で、これだけ中国政府(軍)のスパイ活動が跋扈(ばっこ)し、それについては、一部の新聞で漸く(ようやく)本格的に報道されるようになったが、それ以外にも、

「反原発運動や沖縄の米軍基地反対運動には、中国政府の工作資金が流れている」

と、関係者の間では半ば公然と語られているのに、それを真正面から報道するマスコミが、全く存在しない。

あたかもそこには完璧なタブーが存在し、

「それについては採り上げてはならない」

と、まるで「報道協定」が存在しているが如くである。

目の前の現実だけ見ると、

「これが日本社会(マスコミ)の常態なのか」
と思わず考え込んでしまいそうになるが、清水幾太郎氏の『日本よ国家たれ』を読むと、

「冗談じゃない。こんな状態は「常識」でも何でもなくて、かつてはきちんと事実を指摘する、気骨のある言論人が存在したのだ」

ということが良くわかる。


具体的に言うと、同書の中では、

「昭和38年8月6/7日付け朝日新聞に寄稿した同氏の文章を引用する形で、

『原水協(原水爆禁止日本協議会)という全国的な反核団体の「会計監査報告書」によれば、日本国内からの寄付金総額の約10倍の金額の寄付が、当時の中国政府から提供されていた』という事実」

が指摘されている。


そうなのだ!

あの頃は、こういうことをしっかり「発表」する気骨のある言論人が存在したのだ。
これに比べると、今の日本のマスコミの「ていたらく」は何としたことか。

こんな状態だから、尖閣列島にも危機を招いているのだ。

(本稿執筆中の8/15夕、「尖閣列島に中国人が上陸した」との第一報が入ってきた。)


日本の心ある言論人、マスコミ人、そして、政府関係者にも問いたい。

「真実を知っているなら、勇気を持って事実を述べよ」

と。(了



ついでに霊言貼り付けておきます。
新刊ではありません。
霊言ありすぎてついていけてません(苦笑)
(いま、進化論―150年後の真実、ダーウィン/ウォーレスの霊言の後半、ウォーレス読破中)













2012.08.16 / Top↑
お久しぶりです、ヘラトリ転送します。
http://heratri-topics-jp.blogspot.jp/2012/06/43.html

(本稿は、2012年6月15日北海道正心館七の日講話の内容をベースにして書かれたものです。)

 最近、「パラレル・ワールド」という言葉が、SF小説の中ではもちろんのこと、最先端の理論物理学やハッピーサイエンスの各種「霊言」の中でも、かなりの頻度(ひんど)で登場する。
一番有名な例で、「霊言」の中にも一度ならず登場した"譬え(たとえ)"としては、「先の第二次世界大戦で、ちょっとした手違いにより、ヒトラーのナチス・ドイツが勝ってしまい、現在は、ドイツの第三帝国が世界に君臨している」
という話があり、「そういう「平行世界」(パラレル・ワールド)が、現在、我々が住んでいる世界(ヒトラーが負けた世界)と同時存在している」というものである。

この"パラレル・ワールド"という概念は、SF小説には昔からよく登場するが、後述するように、最先端の理論物理学者の間では、「"最も有力な学説の一つ"として、特に脚光をあびている」
というのが近年の特徴で、物理学者もよく"譬え"に用いる、この「ヒトラーが勝った世界」というのには、実はネタ元ある。
"パラレル・ワールドの古典"ともいうべき存在で、フィリップ・K・ディックが1962年に著した、『高い城の男』(ハヤカワSF文庫に邦訳あり)である。


                 たった一人の大統領の暗殺が…



 その世界では、「F. ルーズベルトが、第二次大戦前に暗殺されてしまう」という想定外のことが起き、その結果、アメリカ合衆国は、

「『ニューディール政策を実施して、大不況から脱出する』ということが出来ず」(国力低下)、
「ヒトラーがヨーロッパで破竹の進撃を始めたときに、イギリスのチャーチルを助けて有効な手を打つことができず」、
「日本の連合艦隊に真珠湾を攻撃されたときも、空母部隊を湾外に待避させておくことができなかった」
ので、
「アメリカ太平洋艦隊は、空母部隊を含めて、開戦初日にほぼ全滅してしまった」
のである。
(実際、ルーズベルトが主導した長期の盗聴作戦により、「日本軍の真珠湾攻撃部隊の動きが筒抜けになっていた」ことは、今や歴史の通説であり、攻撃予想日に合わせて空母を退避されたことにより、「日本がまんまと罠(ワナ)にかかった」ことを実証する文献は、今やところ狭しとあふれている。)


これにより、日本軍の南下を阻止するいかなる海軍力も、太平洋には居なくなってしまったので、日本は、「フィリピンはおろか、オーストラリアまで、一気に占領してしまった」と、パラレル・ワールドの歴史を描写する。

一方、ヨーロッパでは、(史実と違って)ナチス・ドイツはマルタ島の占領に成功し、その結果、英国のチャーチル首相は退陣を余儀なくされ、「砂漠の狐(きつね)」と恐れられたドイツのロンメル将軍は、(最後は英米軍に敗れるのではなくて)英米軍を北アフリカ戦線から叩き出してしまい、また、ロシア派遣のドイツ軍は、スターリングランドの戦いでソ連軍を破り、更に南下して、東進してきたロンメル軍と合流して、中東の油田地帯を押えて圧倒的優位に立ち、そこから英国領のインドの侵入して、イギリス軍を日本軍と挟み討ちにしてインドを制圧し、結局、1947年にアメリカはドイツ・日本に降伏したというのである。
アメリカ合衆国は三分割され、(東部/西部がそれぞれドイツ/日本の影響(占領)下、中部の1/3が狭義のアメリカ)、そのようになった「パラレル・ワールド」に住むアメリカ人の日常生活を描写するところから、物語は始まる。


              どうやら中国軍を対馬海峡までは押し返した?


 『高い城の男』が、他のパラレルワールド小説と違って面白い点は、物語の中に、更に発禁本となった小説が登場して、そこには「もう一つのパラレル・ワールド」が描かれていることで、その発禁本の内容が、まさに我々の住む世界(ヒトラーが負けた世界)の"歴史"だったのである。
主人公が発禁本の著者に向って、
「どうやってあなたは、その本を書いたの?」
と問うと、
「古代中国の『易経』(八卦の占い)で占ったとおりに書いていったら、こういう内容になったのだ」
と答える。さらに言葉を継いで、
「なせそれを私に教えたのかを『易経』に問うたら(占ったら)、「これが真実の歴史だったからだよ」と、『易経』から答えが返ってきたんだ」
と言うところで、物語が終わるのである。
何やら、とっても示唆的ではないか!

 以前に一度触れたと思うが、
「今(2011年当時)の地球と同時進行している2080年のエササニ星から、2080年(未来)の地球(日本)を観たら、日本列島が中国軍に占領されているのが観えた」という「霊言」があった。
あれから約1年たって、直近(2012年)の時点で「未来世透視」が試みられたところ、
「幸い中国軍の撃退には何とか成功して、日本の国の独立は保ったが、残念ながら韓国は占領されて、国が消滅したという未来が観えてきた。
(これが実は、ハッピーサイエンスが韓国民に対して、「過去の歴史の細かな事実関係に拘泥(こうでい)している場合ではない」と訴えている理由である。

両国が一致協力して中国の軍事的脅威に立ち向かわなければ、大韓民国の存亡が危ういのだ。「日本とケンカしている場合ではない」と、大局的観点から断言できる政治的指導者が出てこなければ、韓国は国家存亡の危機を迎えることを、まだ多くの韓国民は気がついていない。)
このように、我々の"思い"と"努力"によって、将来行き着く先の「パラレル・ワールド」は、時々刻々、移り変わっているようなのである。


 以上、見てきたように、多次元宇宙を精神的・宗教的に探究している者にとっては、「パラレル・ワールド」という考え方は、極く自然で、一つの法則のように思える。
その意味で、冒頭ご紹介したように、
「最先端の理論物理学が、"パラレル・ワールド"の概念を、かなり有力な仮説として、理論体系の中に取り入れ始めている」
というのは、とても納得がいく話である。

巻末に参考書籍を二冊ほど紹介しておいたが、いずれ劣らぬ日米両国の第一級の物理学者が、その著者である。
専門的な説明は省く(はぶく)が、長らく物理学の世界では、
「原子の大きさの世界を表現する理論(量子論)を宇宙にまで拡大すると、その理論(量子論)のオーソドックスな解釈(コペンハーゲン解釈)が破綻(はたん)する」
という事実に悩まされてきた。

その矛盾を解決したのが「パラレル・ワールド」の概念で、この理論の提唱自身は1957年だったが、1990年代に入って、急速に支持する物理学者が増えた。

理論としては、「まだまだ」だと思うし、現在物理学の中で存在している「パラレル・ワールド」論でもって、ここまで縷々(るる)お話したことが説明し得るとは思っていないが、きっと、幸福の科学大学の卒業生が、将来、完成させてくれるものと信じている。
(理論的には、完成したら、タイム・マシンもワープ航法も、可能になるはずである。)


論点が多方面にわたったが、要は、言いたかったことは、
「パラレル・ワールドを乗り換える(=未来を変える)ことは可能である」
ということである。
この切り口からも、「宗教(念いの世界)と未来科学の融合」は、生まれてくるはずである。
(と同時に、この論点は、現在好評発売中の『ネバダ州米軍基地「エリア51」の遠隔透視』の内容と密接に絡んでくる視点である。従って、再度、近日中に何らかの形で、本稿の続編を発信する予定なので(ヘラトリ誌上ではないかもしれないが)、乞うご期待!)[了]


『パラレルワールド』
(ミチオ・カク/NHK出版)
著者はニューヨーク市立大理論物理学教授

『宇宙に外側はあるか』
(松原隆彦/光文社)
著者は名古屋大素粒子宇宙起源研究機構・准教授


2012.06.16 / Top↑
(S28号)『「孫文の霊言」の読み解き方』
元記事 http://heratri-topics-jp.blogspot.com/2012/02/s.html
 

来たる2/18(土)から、幸福の科学の全国の精舎・支部で、

『孫文の霊言』が開示される。

すでに本日(2/11)、その予告編に当たる部分が、全国の支部で上映されたが、その予告編の内容だけでも、十分、百万言の解説をするに値する内容である。

それに対するコメントの中で、
「(幸福の科学出版の北京の事務所が)閉鎖を余儀なくされた」
というくだりは、事情を知っている人間からすると、いささか"片腹痛い"が(笑)、
いずれにせよ、この「霊言」(予告編)で語られた内容について、「その信憑性(しんぴょうせい)の大なる」ことを、この世の情報から立証してみよう。


          習近平が怖がる理由


 予告編をご覧になって、多くの方が一番驚いたのは、おそらく、
「中国政府(習近平次期国家主席)が、ハッピーサイエンスのことをとても恐れ、怖がっている」ということだろう。

「日本に足りないのは「思想」だけだから、この思想を伝染病のようにはやらされたら、こちら(中国)がやられてしまう」
という発言にびっくりされた方には、以下のことをご紹介しておきたい。

 中央学院大学の故・西内雅教授が、「日本解放第二期工作要綱」という中国政府の内部資料を入手して、某新聞にスクープ記事として発表したのは、1972年の8月(日中国交回復の前月)だった。

この資料の存在を疑問視する向きも、一部にはあるが、

「オーストラリアに亡命した中国大使館員が、同資料の信憑性を裏づける証言をしていること」

「チベットを侵略した際の中国側の組織(チベット工作会議)の文書にも、極めて類似した内容が載っていたこと」

「実際の"チベットの中国化"のプロセスが、この「工作要綱」に書かれていたとおりであったこと」

などから(註)、この資料の存在は間違いないものと思われる。

 この「第二期工作要綱」というのは、第一期(日中国交回復以前)の成功を受けて、国交回復後(1972年~)から、日本に民主連合政府(中国政府の意のままになる政府)を成立させるまでの間の、日本の政界・財界・マスコミ界・教育界などへの工作内容をまとめた作戦書になっている。

今の民主党政権が、ほぼ「中国政府の意のままになる政府」だとすれば、中国から見ると、
この「第二期」が、今、ほぼ終わりつつあると言ってよいだろう。

(このあとに「第三期」(日本人民民主共和国の樹立=日本の植民地化=天皇を戦犯として処刑)に移行することが、第二期の「工作要綱」の中では述べられている。)

 非常に興味を引く内容が満載された文書なのだが、本稿に直接関係する項目だけ採り上げると、

「第二期の最終段階で一番気をつけなければいけないこと」
とでも言うべき一項があって、そこでは次のようなことが述べられているのである。

「通常は、右翼などの思想団体は脅威ではないが、国会議員の過半数を掌握し、マスコミ工作も順調に進んで、世論の掌握にもほぼ成功したこの時期において、もし、

「統一された組織を持つ思想勢力」が存在したならば、これほどの大きな脅威はない。
彼らの微小な「一」の力は、たちまちにして、「百」「千」の力になるだろう。

なぜなら彼らは、

*国民をだまし続けてきたマスコミへの怒りを結集させることができ、

*彼らの意志を無視した"首相選び"をした国会議員への怒りを爆発させることができ、

*「生活が一変してしまう」という恐怖心に、国民を目覚めさせることができる、
からだ。

彼らの力が、組織されて爆発したら、一体どうなるか?
大衆は、たちまちにしてそれを望み、そこに身を投じることは、間違いないだろう」


どうですか皆さん、この文書の内容は。
もう説明する必要はありませんね。
毎日こんなことばかり考えている人達が、ハッピーサイエンスを見たらどう思うか。
それはそれは、怖いことでしょう(笑)。

だから、映画を成功させ、さらに伝道し、選挙も戦って、兵站(へいたん)もしっかり確保しなければならないのです。
何ごとも、良い意味で自己客観視することが大切です。

 ぜひ、多くの方が、『孫文の霊言』を拝聴されることを望みます。


[註]ペマ・ギャルポ『最終目標は天皇の処刑』(飛鳥新社)参照

2012.02.12 / Top↑

今朝(12/17)も、朝刊を読んで唖然(あぜん)としたが、一面には「相続税増税」、二面には「富裕層への所得税増税」と、まるで「坂の上の雲」を憎むように、増税案が相次いているが、その割には、「史上空前の赤字(財務省いわく)を出した国家公務員が、冬のボーナスで4%増」と、民間企業なら、お客様から張り倒されることを平気でやっておきながら、その意味に気がつかない無神経ぶりである。(これを政治プロセスに置き換えると、"選挙で張り倒される"ことを意味しているのだが、財務省に籠落(ろうらく)された野田首相は、自分のやっていることの意味が、よくわからないようである。)


「金持ち嫉妬型の増税案」がゾロゾロ出てきているが、首相の恩師である松下幸之助翁は、1930年の大不況のとき、部下から、「大変な時期なので、倹約に努めてください」と言われて、

「何をいうか!こういうときこそ、お金を持っている人がお金を使わなかったら、国そのものが沈没するぞ!」

と一喝して、個人としては乗りもしない外車まで、わざわざ購入したという。
これが、経済の本質なのだ。
そして、これこそが、「不況脱出の決め手」なのだ。
経済学を少しマトモに勉強するか、実体経済を知っている人なら、「お金を持っている人に、機嫌良く(おだててでも)お金を使ってもらう」ことこそ、景気回復の(唯一の)切り札であることを知っているだろう。

お金持ちがお金を使ってくれるからこそ、我が社の製品が売れて、あなたのボーナスも上がるのである。それを嫉妬にかられて、お金持ちに増税をかけたら、「実は、あなたの会社の売れ行きがもっと落ちて、あなたのボーナスは、なくなってしまうのだ」

という、こんな単純な経済のイロハまで、一国の総理大臣にレクチャーしなければならないとは、情けないかぎりである。




ヘラトリ(第34号)『野田さんにいつ、辞めてもらうか』 抜粋
詳細はヘラトリでどうぞ
http://heratri-topics-jp.blogspot.com/2011/12/blog-post_18.html
2011.12.18 / Top↑
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